新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークという働き方も広がりを見せましたが、テレワークにシフトしていた企業も出社を再開させるケースも増えています。
その中で、出社とテレワークを併用するハイブリッドワークを導入する企業も出てきました。
ハイブリッドワークとは何か、ハイブリッドワークの課題やメリットについて解説します。
ハイブリッドワークとは
ハイブリッドワークとは、出社とテレワークを組み合わせた働き方のことで、出社かテレワークのどちらかを、社員が自由に選択できることが特徴です。
ハイブリッドワークの働き方の例として、週2日はオフィスに出社、週3日は自宅や作業スペースでテレワークをおこなうといった働き方が挙げられます。
ハイブリッドワークが注目されるようになった背景には、新型コロナウイルス感染症の流行により、多くの企業で急激にテレワークが導入されたことにあります。
テレワークが定着して、出社しなくても仕事ができるようになった一方で、改めて対面によるコミュニケーションの必要性や重要性を感じる企業や人も出てきました。
しかし、テレワークは通勤時間の削減や育児・介護との両立ができるなど、多くのメリットがあり、テレワークを継続することで得られる効果も多くあり、スタンダードな働き方になりつつあります。
そこで、出社とテレワークの双方のメリットを活かせるハイブリッドワークに取り組む企業が増え、多様な働き方の実現やビジネスシーンにおける必要性が高まっています。
ハイブリッドワークのメリット
テレワークの要素とオフィスワークの要素、ふたつの働き方を選択できるハイブリッドワークにどのようなメリットがあるのか見ていきましょう。
柔軟な働き方ができる
人によっては、幼い子どもが自宅にいることで、テレワークでは仕事がしづらいと感じるケースもあります。
一方で、テレワークのおかげで時間的や物理的余裕ができて、送り迎えがしやすくなったり、子どもと接する時間が増えたりとメリットを享受する人もいます。
テレワークになじみやすい人と、そうでない人が混在している中で、出社かテレワークの、どちらかだけに絞り込む必要はなく、住居や家庭などの状況に応じて、出社かテレワークを柔軟に選べることが、多様な働き方における理想形です。
個人の状況に応じて最適な働き方ができる点は、ハイブリッドワークの大きなメリットといえるでしょう。
生産性が向上する
同じ会社内であっても、直接対話をしながら作業を進めることが効率的な業務もあれば、ひとりで黙々と作業を進めることに適している業務もあり、各業務によって最適な環境は異なります。
これは、テレワークが導入されたことで、出社かテレワークのどちらが、作業内容に適した環境であるかが明らかになったともいえます。
ハイブリッドワークは、業務内容やその日の作業に応じた環境で仕事ができるため、パフォーマンスや生産性の向上につなげやすくなると考えられます。
仕事に対する満足度が上がる
ハイブリッドワークは、もっとも自分らしく働ける場所を、自分で選ぶことができます。
例えば、テレワークでは通勤時間が削減されるため、その分の時間を有効に使いやすくなります。
一方で、ビジネス街にそびえる自社ビルに通勤し、都会的なオフィスで働くことに充実感をもつ人もいます。
このように、仕事に対する満足感を得られる要素は、人によってさまざまであり、時間とともに変化することも考えられます。
ハイブリッドワークでは自分が心地よく働ける場所を選ぶことができ、仕事への満足度を高めることができるでしょう。
また、どちらかしか選択肢がないわけではないので、自分の状況に応じて使い分ければこれまでは休むしかなかった場合でも働くことができるので、満足度が高まると考えられます。
コミュニケーションの幅が広がる
テレワークの導入によって、国内外を問わず、コミュニケーションがとれることに対する利便性を実感した人は多いでしょう。
Web会議システムの利用では、会議や商談のための移動時間がなくなったことで、より多くの会議に参加することも可能になりました。
しかし、オンラインのみのコミュニケーショだけで、直接対面などの自然発生的なコミュニケーションのすべてを代替できているわけではありません。
オフィスでの何気ない雑談から新たなヒントを得る、上司と乗り合わせたエレベーター内の自己アピールをする機会にも恵まれるなど、出社時におけるコミュニケーションも重要な要素になる場合もあります。
その点、ハイブリッドワークであれば、テレワークにおけるコミュニケーションのメリットに、対面によるコミュニケーションのメリットを共存させることが可能です。
これまで以上にコミュニケーションの幅を広げられることが、ハイブリッドワークのメリットといえるでしょう。
社員の自律性を高められる
ハイブリッドワークでは、出社とテレワークのどちらで働くかを決定するのは、社員自身です。
例えば、ある作業を進める際に必要だと思われるメンバーに対し、「この作業を一緒に進めてほしい」と、自らが声かけをおこないます。
サポートを依頼する際は、「なぜ共同作業が必要なのか」「作業の目的はなにか」を、メンバーに説明します。
その際には、メンバー間でのスケジュール調整が必要になり、さらに出社かテレワークかによって、最適な作業環境を考えます。
この一連の行動は、仕事を進めるうえで最適なプロセスやタスクを自発的に考え、意思決定をおこなうため、能動的な行動や意思決定力が求められます。
ハイブリッドワークを導入することで、社員は自然と自律性を養い、高めることにつながるでしょう。
優秀な人材確保につながる
テレワークはスタンダードな働き方になりつつあるので、テレワークを導入しているかを求人などの選定基準に加えている人も増えてきています。
今後増えてくると予想されるオンライン授業に慣れている世代は、これまでの世代と比較して、働き方に対する考え方が変化していることでしょう。
また、テレワークで働いていたという方も増えてくるので、テレワークができないというだけで魅力的な企業と感じにくくなるかもしれません。
働き方を柔軟に選べる企業への評価や需要は高まりますので、必然的に人が多く集まります。
つまり、テレワークだけでなく、ハイブリッドワークも導入している企業には、より優秀な人材の確保がしやすくなると考えられるでしょう。
ハイブリッドワークの課題
ハイブリッドワークへの期待が高まっている一方で、導入に際してはなんらかの課題が生じることも予想されます。
ハイブリッドワークの課題について見ていきましょう。
出社している人との公平性
ビジネスチャットやビデオ通話を利用すれば、テレワークの人もリアルタイムで会議に参加することが可能になりました。
しかし、リアルとオンラインが混在した会議では、リアルで参加している人の意見のほうが拾われやすく、オンラインからの発言は取り残されやすい場合があります。
また、出社していると自然発生的なコミュニケーションをとりやすいため、テレワークで働く人とのビジネスチャンスに差が生じることもあるでしょう。
会議の発言力やビジネスチャンスの機会が、出社とテレワークで公平性を保てないようでは、ハイブリッドワークがネガティブなものに映ってしまいかねません。
ハイブリッドワークでは、出社とテレワークの公平性を保つことが課題となり対策が必要になります。
勤怠管理のしづらさがある
ハイブリッドワークでは、働く場所を自由に決められる柔軟さがある一方で、誰がどこで仕事をしているかがわかりにくいことも考えられます。
仮に、ある事柄について担当者に問い合わせたいときに、社員の居場所を探す手間がかかるため、取り次ぎがスムーズにいかないこともあるかもしれません。
社員の勤怠管理が煩雑になると、給与計算や人事評価にも影響が出るため、勤怠管理システムを導入し、しっかりと運用し続けられるかが、ハイブリッドワークの課題になるでしょう。
自由と規制の両立
最も生産性を上げられる働き方を柔軟に選べることは、ハイブリッドワークの基本姿勢です。
しかし、その自由性や柔軟性だけでは、組織としての規律性を保つことはできません。
特にハイブリッドワークでは、働き方に対する選択肢が増えたことで、個人の裁量にゆだねられる部分が多くなるため、一定ラインの規律が必要になります。
ただし、規律ばかりが優勢になると、ハイブリッドワークの基本姿勢である「柔軟な働き方」が損なわれてしまうことにも注意しなければいけません。
ハイブリッドワークでは、「自由」と「規律」をいかにバランスよく両立させられるかが課題になるでしょう。
経営層や上司の意識改革
経営層や年齢層が高めの上司は、出社する働き方こそ良しとする傾向があります。
しかし、社員の出社機会を増やしたいという経営層の意識は、多様性のある働き方を受容する社員の意識と異なるため、経営層と社員の間でギャップが生じてしまいます。
さらに、経営層と社員では、テレワークの目的が異なっていることも考えられます。
経営層は、テレワークの目的として感染対策に重きをおいている傾向にあり、感染リスクが落ち着きを取り戻したことで、出社を促すことはごく自然な流れだと考えるでしょう。
一方で、社員は実際にテレワークに取り組んだことで、ワークライフバランスの実現や、仕事の満足度を得られることを実感し、可能であれば今後も取り入れていきたいと希望する社員もいるでしょう。
だからこそ、社員は、出社とテレワークの双方のメリットを得られるハイブリッドワークを求める意識が強まるのです。
つまり、ハイブリッドワークを導入するのであれば、経営層や上司は、出社やテレワークに社員はなにを求めているのかを考え、ハイブリッドワークに対する意識を変えることが課題となるでしょう。
帰属意識の低下
オフィスに出社すると、チームメンバーと直接情報共有しながら仕事を進めたり、何気ない会話をしたりすることで、自分は組織の一員であることを実感できます。
しかし、テレワークを選ぶ社員は、黙々と作業を続け、オフィスに出社しなくても仕事の成果を出すことができます。
テレワークが続くと、上司からのフィードバックや、社員同士で達成感を共有することがしづらくなり、帰属意識の低下につながりかねません。
ハイブリッドワーク下でもテレワークで働き続ける社員に対して、「あなたは組織の一員である」という意識づけや、社員の存在意義を高めるためのケアができるかが課題となるでしょう。
ハイブリッドワークの実現にはオンラインストレージ
働き方が大きく変化したこれからは、ビジネスシーンにおける競争に打ち勝つため、ハイブリッドワークを導入する企業が大幅に増えていくと思われます。
ハイブリッドワークでは、出社やテレワークに関わらず、同様の作業環境が必要になります。
誰がどの環境にいても、安全で効率よくファイル共有をおこなうために、オンラインストレージの導入を検討しましょう。
セキュアSAMBAは、ビジネス利用に特化した法人向けオンラインストレージであり、場所や端末を問わずファイルへのアクセスが可能です。
ファイルへのアクセスログを取得できるので、ハイブリッドワークのように、出社とテレワークが共存する環境においても、アクセス管理がしやすいことも特徴です。
ハイブリッドワークにおけるスムーズなファイル共有には、ぜひ無料でも使えるセキュアSAMBAをご検討ください。
