デジタル化やDX推進は、いまや企業が競争力を強化するうえで避けては通れない道となっています。
しかし、その重要性を理解してはいるもののなかなか行動に移せない、導入しても思うように活用できないといった状況に置かれている企業もあるでしょう。
その原因の一つとして考えられるのが「デジタルアレルギー」です。
経営陣や従業員のなかにデジタルアレルギーを抱える人がいる状況を放置していると、企業の成長を妨げるさまざまな弊害をもたらします。
デジタルアレルギーを抱える人の具体的な特徴や、デジタルアレルギー克服のための対策についてみてみましょう。
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デジタルアレルギーとは
デジタルアレルギーとは、デジタルに苦手意識や偏見を持っている人が、デジタル機器やシステム、DXなどに対して示す拒否反応のことをさします。
企業におけるデジタルアレルギーについてみてみると、デジタルアレルギーを抱える経営陣や従業員がしがちな行動や考えなどの特徴を見ていきましょう。
デジタル機器やシステムに触れたがらない
デジタルアレルギーがある人は、デジタル機器やシステムの操作に対し苦手意識を持っているため、あまり触れたがらないという特徴があります。
機器やシステムを業務で使う必要があっても必要最低限の利用にとどめ、より効率的な活用方法を自分で考えようとすることはないでしょう。
自身や自社にはデジタルは合わないと決めつける
自分にはデジタル機器は使いこなせない、自社の業務内容はデジタル化には向かないと最初から決めつけ、変化を嫌うこともデジタルアレルギーを抱える人の特徴の一つです。
思い込みや偏見は視野を狭める原因となるため、デジタルに関連するものだけでなく、さまざまな場面で自身や企業の可能性を狭めてしまっている恐れがあります。
デジタルに仕事をうばわれると考えている
AIなどのデジタル技術に仕事をうばわれると考え、デジタル機器やシステムを意識的に遠ざけている人もいるでしょう。
しかし、AI時代の仕事のあり方については、「AIに仕事をうばわれる」のではなく「AIを使いこなせないと仕事がなくなる」、また「AIは人間にしかできないコア業務に集中するための助けになる」という考え方が主流となりつつあります。
求められているのは、AIやデジタル技術をつかいこなすため、コア業務で生かせる知識を獲得するための新たな学習であるにもかかわらず、デジタルアレルギーの人は学ぶことに消極的である場合が多いのです。
意思決定においてデータより経験則を重視する
あらゆる情報がさまざまな経路で手に入る情報化社会の影響により、顧客のニーズが多様化するなか、企業ではデータに基づく意思決定の重要性が増しています。
しかし、デジタルアレルギーの人は、意思決定においてデータより経験則を重視する傾向にあり、客観的なデータから顧客のニーズを理解したり課題を解決したりする機会を自ら逃しています。
デジタルアレルギーの弊害は企業活動に大きな影響
経営陣や従業員がデジタルアレルギーを抱えたままでいることには多くのデメリットがあり、企業活動にも大きな影響を及ぼします。
デジタルアレルギーを放置していると起こりうる弊害を見ていきましょう。
従業員間でデジタルデバイドが生じる
デジタルデバイド（情報格差）は、デジタル機器やインターネットを活用できる人とできない人の間に生じる格差のことです。
デジタルアレルギーを抱えている従業員とそうでない従業員の間に格差が生まれ、解消できない状態が続くと、同じ機器やシステムを利用していても業務効率や生産性に大きな差が出て、計画通りに事業が進まなくなる恐れがあります。
DXが進まず競争力が低下する
デジタル技術やデータを活用して業務や組織を変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）は、いまやIT業界や産業界だけでなく、サービス業や医療分野、地方自治体の行政運営など社会のさまざまな場所で進められています。
デジタルアレルギーによりデジタル技術への理解や活用が進まないまま、企業がDXを推進できずにいると、この変革の流れに乗り遅れて競争力を低下させることになります。
業務効率や生産性に影響する
デジタル機器やシステムの活用で効率化できるはずの業務を、デジタルアレルギーにより従来のアナログな手法でおこなっている場合、デジタルと比較して時間や手間がかかり、業務効率や生産性に影響します。
資料の紛失や情報の整理不足など、デジタルを活用できていれば起こり得ないミスやトラブルの原因となる場合もあるでしょう。
情報セキュリティ上のリスクがある
デジタルアレルギーのある人とそうでない人の間には、ITリテラシーの差があります。
デジタルアレルギーを抱えた従業員が一部であっても、守らなければならない情報を正しく扱えなかったり、認識不足により漏えいの恐れがある行動をとったりすることで、企業の情報セキュリティ上のリスクを高めることになります。
デジタルアレルギーの対策方法
デジタルアレルギーを克服するためには、デジタルを「よくわからないもの」のままにせず、理解する機会や実際に触れる機会を設けることが大切です。
企業内におけるデジタルアレルギーの解消に取り組みましょう。
デジタルを正しく理解する機会を設ける
デジタルに対するネガティブなイメージをなくすには、デジタルの仕組みや利点について正確な知識を得て、誤った情報による先入観を解消する必要があります。
デジタルの正確な知識とあわせて、DXを推進する意義や、デジタル化を進める企業の実際の事例などについても学ぶ機会を設けることで、デジタルに対してポジティブなイメージを持てるようになるでしょう。
学ぶ機会の例としては、研修やセミナー、e-Learningなどがあげられます。
社内に知識やノウハウを持つ人材がいないために、十分な学びの場を設けることが難しい場合は、外部のサービスを利用するのもよいでしょう。
デジタルに触れる機会を増やす
デジタルの仕組みや利便性は理解しているものの、基本操作や活用に苦手意識を持っているという人もいるでしょう。
苦手意識を克服するためには、学ぶことも大切ですが、同じくらい「慣れ」も必要になります。
デジタルアレルギーを抱える人は、業務をおこなう際にデジタルとアナログのどちらかを選択できる環境にある場合、自らデジタルを選ぶことは少ないため、必然的にデジタルに触れなければいけない環境を作ることが重要です。
情報共有や社内連絡、勤怠管理や承認申請など、頻度が高く必須の業務をデジタル化し、日常的にデジタルに触れる機会を設けることで、次第に慣れていってもらうという方法もよいでしょう。
ただし、苦手意識を抱える人が操作に少しでも早く慣れるよう、導入の際は十分な説明とフォローをおこなう必要があります。
使いやすさを重視してツールを選ぶ
デジタル機器やシステムの導入を検討する際、シンプルな構造のものよりも、機能の多いツールが魅力的にみえることもあるでしょう。
デジタルに慣れている人の場合、操作が1クリックや2クリック増えるだけなら大きな問題には感じませんが、デジタルアレルギーがある人にとっては、少しでも複雑に感じると苦手意識を強めるきっかけになります。
ツールを選ぶ際は、できるだけ少ない操作で、頻度や重要度の高い業務をスムーズにおこなえるかどうかを確認し、使いやすさを重視して選定しましょう。
企業の成長のためにデジタルアレルギーを克服しよう
デジタルに苦手意識や偏見を持っている人が、デジタル機器、システム、DXの推進などに対して拒否反応を示すことを、デジタルアレルギーといいます。
経営陣や従業員が、デジタル機器やシステムに触れたがらない、意思決定においてデータより経験則を重視するなどの状況を放置していると、企業全体の生産性や競争力の低下につながり、成長を妨げる恐れがあります。
企業には、デジタルを正しく理解する機会を設ける、デジタルに触れなければいけない環境を作るなど、デジタルアレルギー克服のための対策が求められます。
全従業員がデジタル化やDXの推進に前向きに取り組み、企業の成長につなげられるよう、できることから始めていきましょう。
