サイバー攻撃による被害とは？サイバー攻撃の被害例6選！

サイバー攻撃は増加しており、いつ、誰が被害にあってもおかしくありません。

過去のサイバー攻撃の被害事例を知ることで、サイバー攻撃の脅威を知り、セキュリティ対策の重要性を学ぶことが可能です。

サイバー攻撃の被害に遭う影響と過去に発生した被害事例やサイバー攻撃の被害を防ぐ方法をわかりやすく解説します。

サイバー攻撃による被害は無視できない

サイバー攻撃とは、不正アクセスやマルウェア感染などの手口を用いて、情報システムを不正操作したり、情報を盗み出したりする行為を指します。

どの企業もサイバー攻撃の対象になり得る現代社会において、「自分たちには関係ない」という安易な思い込みは禁物です。

今日では、電子メールやインターネットを利用していない企業は稀でしょう。

情報がデジタル化されてネットワークに接続されている限り、常に外部からの攻撃を受けるリスクは存在します。

被害を防ぐためには、サイバー攻撃の被害事例を理解して、適切な対策をとることが欠かせません。

サイバー攻撃の被害に遭う影響

企業がサイバー攻撃を受けた場合、下記のような直接的な被害があります。

• 顧客情報や企業秘密の流出
• システムダウンやデータ改ざんなどによる業務の停滞
• ランサムウェア攻撃などによる金銭的な損失

これらの被害は、企業の信頼や経営状況に大きな影響を及ぼします。

たとえば、顧客情報が流出した場合、企業は顧客からの信頼を失いサービスや製品の売上が減少するかもしれません。

また、セキュリティ対策が甘い企業と認識されれば、取引先から敬遠されるケースもあるでしょう。

失った信頼を取り戻すためには多くの労力と時間、コストがかかり、経営の大きな足かせとなります。

このように、サイバー攻撃は直接的な被害に加えて企業の信頼や経営に多大な影響を与えるリスクがある点を理解することが重要です。

サイバー攻撃の6つの被害事例

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去に日本国内の大手企業で起きたサイバー攻撃の6つの被害事例を見ていきましょう。

実際のサイバー攻撃の被害事例を確認することで攻撃内容や対策の必要性を理解することにつながります。

【2014年】ソニー・ピクチャーズ・エンターテインメント：不正アクセス攻撃

2014年、ソニー・ピクチャーズ・エンターテインメントは大規模なハッキング攻撃を受け、未公開の映画や従業員の個人情報、企業の重要な文書などがインターネット上に公開される被害に遭いました。

この攻撃は北朝鮮のハッキンググループによって行われたとされ、同社の新作映画が北朝鮮の指導者を揶揄する内容であったことが動機とされています。

この事件は企業のセキュリティ対策の重要性を全世界に示し、サイバーセキュリティの取り組みを一層強化するきっかけとなりました。

【2014年】ベネッセ：インサイダー攻撃

2014年、通信教育大手のベネッセはインサイダー攻撃（内部犯行）により、およそ2,900万人分の個人情報が流出する被害に遭いました。

ベネッセの会員情報管理を任されていた再委託先企業の従業員が、顧客データベースから複数回に渡り情報を持ち出したことによるものです。

犯人によって名簿業者に売却された顧客情報は、転売が繰り返され、会員への悪質な営業などの2次被害が広がりました。

ベネッセは被害者への補償のため、200億円以上の損害を被ったとされています。

この事件はメディアでも大きく報道され、内部犯行への対策が重視されるきっかけになりました。

【2016年】JTB：標的型攻撃

2016年、大手旅行代理店JTBは標的型攻撃の被害に遭い、およそ790万人分の個人情報が流出した可能性があると公表しました。

きっかけは、インターネット事業を手掛ける子会社の従業員が、通常の業務メールを巧妙に装った標的型メールの添付ファイルを開いたことでした。

添付ファイルにはマルウェアが仕込まれており、発覚するまでの数日間で氏名・住所・電話番号・パスポート番号などの個人情報を盗み出したとされています。

情報流出による被害は確認されていないものの、顧客に大きな不安を与え、標的型攻撃の脅威を社会に知らしめる事件となりました。

【2020年】ホンダ：ランサムウェア攻撃

2020年、自動車メーカーのホンダはランサムウェア攻撃を受け、国内外の工場の生産が一時停止したと公表しました。

世界中で猛威を振るった産業制御システムを狙うランサムウェア「Ekans（エカンズ）」によるものとみられています。

ランサムウェアとは、コンピューターやネットワークを暗号化し、復号化のための身代金を要求するマルウェアです。

攻撃により、主力工場で3日間生産を停止するなど、ホンダの自動車生産に大きな影響が出たとされています。

ランサムウェア攻撃がもたらす脅威と、対策の重要性を知らしめる事件となりました。

【2022年】トヨタ自動車：サプライチェーン攻撃

2022年、自動車メーカーのトヨタはサプライチェーン攻撃により、国内全14工場の生産を一時停止する被害を受けました。

取引先の部品メーカー1社に不正アクセスした攻撃者が、同社にランサムウェアを仕掛けてシステムをロックしたことが原因とされています。

その結果、トヨタ自動車は部品を調達できなくなり、国内工場の生産停止を余儀なくされました。

この事件により、企業のサイバーセキュリティが自社だけでなく、取引先なども考慮に入れる必要があることが広く認知されました。

【2022年】HIS：マルウェア感染

2022年、大手旅行代理店HISは、同社システムがマルウェア「Emotet」に感染した疑いがあると公表しました。

Emotetは、利用者に気づかれないように、ほかのマルウェアが侵入するための裏口（バックドア）を作るプログラムです。

攻撃者はEmotetで作ったバックドアを利用して、さまざまなマルウェアに感染させて情報窃取やランサムウェア攻撃などを仕掛けます。

HISでは顧客に対して、Emotet感染により同社を装った不審メールが送付される可能性があるとして、注意喚起のお知らせを出しています。

サイバー攻撃の被害を防ぐ方法

サイバー攻撃の被害から身を守るためには、適切なセキュリティ対策が欠かせません。

サイバー攻撃事例に対応する、代表的なセキュリティ対策は下記のとおりです。

• セキュリティソフトの導入：マルウェアやランサムウェア感染、不正アクセスなどからシステムを保護する
• 従業員教育：標的型攻撃の手口やインサイダー攻撃の影響などを周知し、組織的にサイバー攻撃を予防する
• サプライチェーン全体のセキュリティ対策：取引先やサプライヤーまでを考慮に入れたセキュリティ対策を実施する
• 定期的なバックアップ：ランサムウェアなどでデータが消失しても、迅速に復旧し業務再開を可能とする

サイバー攻撃は日々進化しています。

常に新しい情報をキャッチアップして対策していくことが重要です。

サイバー攻撃の被害事例を知って適切に対策しよう

比較的セキュリティ対策が堅いであろう大手企業でも、サイバー攻撃の被害に遭ってしまう可能性があります。

また、サイバー攻撃の手法は日々巧妙になるので完全に防ぐことは難しいものでもあります。

サイバー攻撃の被害を「自社には関係ない」と捉えるのではなく、他山の石としてセキュリティ対策に役立てることが重要です。

誰もが被害に遭う可能性があるということで身近な脅威ともいえるサイバー攻撃の被害に遭わないように対策を進めましょう。